起こすエネルギー革命！大注目の「核融合発電」 - 注目関連銘柄一覧まとめ・厳選本命株5選

※2025年10月10日のデータを参照しています

こんにちは、億トレサラリーマンです。

今回の記事では、高市新総裁誕生によって再注目が集まっている夢のエネルギー「核融合発電」についてお話ししていこうと思います。核融合発電についての解説だけでなく、核融合発電関連銘柄の一覧まとめや厳選本命株5選もご紹介していきますので、ぜひ最後までお読みいただき、投資判断の参考にしていただければと思います。

それでは、本編にまいりましょう。

【超巨大投資テーマ】夢のエネルギーと言われる核融合発電関連銘柄への投資が熱い理由

「核融合発電関連」は次世代の超巨大テーマ

株式市場では、いま、生成AIや半導体などが最もホットな投資テーマとして注目を集めています。しかし、これらを凌駕するほどのインパクトと市場規模を持ち、人類の未来そのものを大きく変える可能性を秘めているテーマといえば、「核融合発電」以外にはあり得ないでしょう。

核融合発電というのは、簡単にいうと太陽がエネルギーを生み出す仕組みを地上で再現しようという技術です。これが実証されることで「地上の太陽」が生まれることになりますよね。それでは、なぜ今この核融合発電というテーマに注目して投資しておくという視点を持つべきなのか。

それは、核融合発電という技術が、我々が住む地球が直面しているエネルギー問題、気候変動、資源枯渇といった三重苦を同時に解決する唯一の手段と言われているからです。もしも、社会実装されることになれば、その市場規模は、従来のエネルギー産業全体を巻き込むほど巨大で、計り知れないインパクトを持つテーマだということです。

なぜ今「核融合発電」を中長期テーマとして注視するべきか？

実際は、核融合発電の実用化はまだまだ先の話になるでしょう。しかし、株式投資においては、「実現する可能性が現実味を帯びてきたタイミング」こそが最も投資妙味が高まるといってもよいでしょう。

核融合発電はAIや半導体以上のスケール感

たとえば、AIや半導体といった技術は情報産業や効率化を革新する可能性を秘めています。一方で、核融合発電は文明を支える根幹となる「エネルギー」そのものを変革するものです。

核融合は、海水から燃料を調達することができるため資源が尽きることがない、CO2を排出しない、そして安全性が高いという、エネルギーの理想形を叶えるものです。この究極の発電が実現すれば、世界のエネルギー、地政学、経済構造全てを一変させることになります。ということは、その変革の恩恵を受ける企業は、超巨大企業へと変貌することは明らかですよね。

リターンは遅れても期待度は特大

核融合発電は、化石燃料や既存の原子力発電を根本から覆すようなイノベーションになります。こうしたテーマへの投資は、実用化までの道筋が長いといったリスクもありますが、その分、実用化された時のリターンは圧倒的になるでしょう。

特に今、世界中で民間企業やスタートアップの参入が急加速していて、開発競争は学術研究から事業化へと移行し始めています。これは投資家にとっては、長期的な目線で種をまいておく絶好の機会といえそうです。

日本政府が推進！国策銘柄の恩恵

核融合発電関連銘柄への投資の魅力を高めているのが、日本政府による協力な推進体制です。

政府が掲げる「次世代の安定供給電源の柱」

日本政府は、核融合開発を「究極のクリーンエネルギー」として次世代の安定供給電源の柱として位置付けています。これは、単なる研究支援ではなく、国家の未来を左右する重要な戦略として取り組むという強い意志の表れだと考えられます。

自民党新総裁に選出された高市氏も、核融合発電を重要プロジェクトとして推進していますよね。

エネルギー資源の乏しい日本にとって、燃料を海水から得られる核融合はエネルギー安全保障の観点からも絶対に実現させたい分野です。この政府の強い推進体制こそが、国策テーマとしての確実性を担保しています。

また、政府は国際プロジェクトであるITER計画への貢献を継続しつつ、孤高ないでの原型炉開発に向けたロードマップを策定し、民間企業が参入しやすい環境を作っています。

日本は核融合研究において世界トップクラスの技術力を有しており、つまり、日本の核融合発電関連銘柄は、世界トップレベルの技術力と、国策という協力な追い風を受けているため、中長期的な目線での成長の期待が非常に高いと言えるでしょう。

【基本解説】核融合発電とは？

核融合発電関連銘柄への投資を検討するうえで、まずその技術がどのようなもので、従来のエネルギーとどう違うのかということを理解しておくことが重要です。

太陽と同じ原理！「軽い原子核をくっつける」エネルギー

核融合発電の仕組みは、太陽で起きている現象を人工的に再現するというものです。

主な燃料は、水素の仲間である重水素と三重水素となります。重水素は海水中に豊富に存在しているもので、三重水素はリチウムから生成できるため、特定の国に偏在する化石燃料と異なり、事実上、無尽蔵な燃料となることがわかっています。

これらの軽い原子核を、超高温（1億度以上）に加熱すると、原子核と電子がバラバラに飛び回るプラズマという状態になります。プラズマとは、固体・液体・気体に次ぐ「物質の第4の状態」で、核融合炉内ではこのプラズマ状態で原子核同士を高速で衝突させることで核融合させるという仕組みになります。

融合によって別の重い原子核が生まれる際に、アインシュタインの有名な法則に従って、莫大な量のエネルギーが熱として放出されます。この熱で水を沸騰させてタービンを回して発電するという流れになります。

核分裂（原発）とは根本的に異なる仕組み

核融合発電は、現在の原子力発電（核分裂）と混同されがちですが、根本的に異なります。

核融合発電と核分裂発電の比較

特徴	核融合発電	核分裂発電
反応の原理	軽い原子核をくっつける（融合）	重い原子核を割る（分裂）
燃料資源	海水由来で無尽蔵	ウラン（資源に限りがあり偏在）
暴走リスク	反応は連鎖しないため、原理的に暴走しない	連鎖反応の制御が必要
廃棄物	高レベル放射性廃棄物がほとんど出ない	高レベル放射性廃棄物が発生

核融合は、反応が連鎖しないため、万が一、プラズマを閉じ込める磁場が崩れたり、燃料の供給が止まったりすれば、瞬時に反応が停止するという特徴があります。これにより、原子力発電所で起こるメルトダウンのような大規模な事故の原理的なリスクが極めて低いことが、この技術に大きく期待が寄せられている要因となっています。

燃料は海水から！無尽蔵な資源の安定供給が可能

核融合の主燃料である重水素は、海水を電気分解すれば簡単に取り出すことが可能です。ということは、地球上の海には数億年分もの燃料が存在するといっても過言ではありません。これは、地政学リスクに大きく左右される化石燃料やウランと一線を画し、資源の乏しい日本の含む全ての国が安定的にエネルギーを確保できることを意味します。エネルギー安全保障の観点からも、核融合技術を持つことは、国力の強化に直結するといえます。

核融合発電のメリットとは

核融合発電が「夢のエネルギー」と言われるのは、従来のエネルギーが抱える多くの問題を根本から解決する可能性を秘めているからです。その大きなメリットを整理しつつ、投資家として冷静に見るべき技術的な課題も確認しておきましょう。

CO2排出ナシ＆高レベル放射性廃棄物の極小化

核融合反応は、燃焼プロセスを経ないことで二酸化炭素（CO2）などの温室効果ガスを一切排出しません。これは、地球温暖化対策の大きな切り札となります。また、従来の原子力発電で問題となる高レベル放射性廃棄物もほとんど発生しません。核融合反応で生じるのは主に中性子ですが、これによって炉の部材が放射化しても、その放射能は比較的早く減衰します。廃棄物処理のリスクやコストを大幅に削減できる点は、環境面・経済面で計り知れないメリットと言えます。

暴走リスクがない安全性

核融合発電の安全性は、従来の原子力発電と決定的に異なります。核融合反応は、核分裂反応のように連鎖的に進行することがありません。炉内のプラズマを安定して維持するには、超高温・高密度の特殊な条件が必要です。この条件が崩れたり、燃料（重水素・三重水素）の供給を止めたりすれば、反応は瞬時に停止します。これにより、メルトダウンのような暴走事故が原理的に起こりえないことが、地域住民や社会の受容性を高める大きな要因となるでしょう。

豊富な燃料とエネルギーの安定的な供給

先ほども書いた通り、主燃料である重水素は海水中に無尽蔵に存在し、もう一つの燃料である三重水素もリチウムから生成可能です。この燃料の豊富さは、資源枯渇の懸念や地政学的な燃料供給リスクがないという大きなメリットとなります。

さらに、核融合発電は太陽光や風力のように天候に左右されることなく、24時間365日の連続運転が可能。少量の燃料で莫大なエネルギーを生み出せるため、未来の社会に安定的かつクリーンな電力を供給できる基盤となります。

核融合発電社会実装への課題

メリットがここまで大きい一方、核融合発電が「現実」になるためには、まだクリアすべき技術的なハードルが存在します。投資家は、これらの課題解決に向けた企業の進捗を注視しておきましょう。

超高温プラズマの壁

核融合反応を持続させるためには、1億度以上の超高温プラズマを、炉壁に触れることなく長時間安定して閉じ込める技術が必要です。現在、このプラズマを閉じ込めるために強力な磁場を用いる「磁場閉じ込め方式」が主流ですが、プラズマの乱れを制御し、エネルギー投入量以上のエネルギーを安定的に取り出すことが最大の課題です。

実用化に向けた炉壁材料とコストの問題

もう一つの大きな課題は、炉壁の材料開発です。超高温のプラズマからは高エネルギーの中性子が発生し、これが炉壁に継続的に照射されると、材料の劣化や損傷を引き起こします。核融合炉を経済的に運用するためには、この過酷な環境に何年も耐えられる、頑丈で安全な新素材（特殊な耐熱合金やセラミックスなど）の開発が不可欠です。加えて、実験炉の建設にはすでに巨額の費用が投じられており、実用化に向けたコストの低減と、商業炉としての経済性の確立も重要な課題です。

これらの課題は、裏を返せば、高性能な超伝導技術や特殊な素材・部品技術を持つ日本企業にとって、大きなビジネスチャンスとなります。投資の視点からは、これらの技術的課題を解決するソリューションを提供できる企業に注目が集まることになりそうです。

日本がリードする核融合開発

核融合発電の開発競争が激化する中で、日本の関連銘柄が持つポテンシャルは極めて高いと思います。その根拠となるのは、日本が長年にわたり培ってきた技術力と、国際的なプロジェクトにおける決定的な役割、そしてエネルギー事情に基づく強い国家的なニーズです。

70年の歴史「核融合先進国」の技術力

日本は、核融合研究において世界に先駆けて取り組んできた「核融合先進国」です。1950年代から研究開発をスタートさせ、その歴史は70年以上に及びます。この長い歴史の中で培われた技術的知見と研究者の層の厚さは、世界でもトップクラスでしょう。特に、核融合炉の主流である「トカマク型」や、日本独自の研究が進む「ヘリカル型」といったプラズマ閉じ込め方式の研究において、日本は常に世界のトップグループを走っています。

この圧倒的な技術的蓄積こそが、日本の関連企業が今後、開発競争で優位に立つための最も強固な基盤となるでしょう。

国際プロジェクト（ITER）を支える日本の重要技術

核融合発電の実現に向けた最大の国際共同プロジェクトが、フランスで建設中のITER（国際熱核融合実験炉）です。日本はこのITER計画に初期から深く参画していて、単なる資金提供者ではなく、中心的な役割を担っています。

高性能超伝導コイル：
ITERの核となる強力な磁場を発生させる超伝導コイルなどの重要機器について、日本企業が世界をリードする高い技術力で製造・提供しています。この超伝導技術は、商業炉の建設においても欠かせない中核技術です。
先進プラズマ装置（JT-60SA）：
日本の茨城県那珂市には、ITERを補完・支援する世界最大級の高性能プラズマ装置「JT-60SA」があり、この運転・整備を通じて、燃焼プラズマの長時間維持といった原型炉に必要な先端技術の開発を担っています。

日本の関連銘柄は、この国際プロジェクトで得た「実機での経験と実績」という確かな信頼を背景に、世界の核融合市場への参入が期待されています。

核融合発電関連銘柄 - 一覧まとめ

それでは、ここからは核融合発電関連銘柄の一覧をご紹介していきます。

銘柄コード	銘柄名	核融合関連事業
1605	INPEX	京都フュージョニアリングへ出資、核融合技術ベンチャー支援
1802	大林組	国内核融合ベンチャーへ出資・共同研究
1963	日揮HD	京都フュージョニアリングへのファンド出資
3446	ジェイテックコーポレーション	EX-Fusionと技術提携、レーザー核融合用精密ミラー開発
4026	神島化学工業	YAGセラミックス素材をレーザー核融合共振器として開発・納入
4205	日本ゼオン	米核融合炉ベンチャーへ出資
5310	東洋炭素	黒鉛・CCコンポジット材を核融合炉内壁やダイバータ部品に供給
5471	大同特殊鋼	鉄の核融合過程に関連する研究
5801	古河電気工業	英トカマク社に高温超電導線材供給・出資、核融合炉磁場コイル用材料開発
5802	住友電気工業	グループ会社がITER（核融合実験炉）向けタングステン部品供給
5803	フジクラ	米CFS社へ超電導線材納入、ITERなど核融合炉の磁場閉じ込め用素材提供
6315	TOWA	核融合分野への直接関連は限定的かも？
6378	木村化工機	核融合研究プロジェクト「JT-60SA」向け装置を納入
6501	日立製作所	ITER計画など核融合炉加熱装置の設計開発
6503	三菱電機	国内核融合ベンチャーへ出資
6728	アルバック	核融合実験装置向け排気用真空ポンプを供給
6965	浜松ホトニクス	レーザー核融合の基礎技術開発、阪大EX-Fusionと技術連携実績
7011	三菱重工業	ITER等核融合炉向け部品（超電導コイル・高耐熱部品）納入実績
7013	IHI	ITER計画向け超臨界圧ヘリウム循環ポンプ開発・納入
7203	トヨタ自動車	浜松ホトニクス等とレーザー核融合技術研究に関与報道あり
7711	助川電気工業	JT-60SAの壁部品・磁気センサー等供給、原子力熱制御機器強み
9227	マイクロ波化学	ベリリウム製造用途・核融合ベンチャー向け加熱装置供給
9432	NTT	量子研と共同で核融合炉状態予測AI・通信ネットワーク技術活用
9503	関西電力	京都フュージョニアリングへの出資など核融合実証支援
9513	J-POWER	京都フュージョニアリングへ出資、核融合技術開発支援

核融合発電関連銘柄／厳選本命株5選

ここからは関連銘柄の中から厳選した本命株5選をご紹介していきます。

※2025年10月10日のデータを参照しています

◆助川電気工業(7711)

東証スタンダード｜PER47.6倍｜PBR8.21倍｜利回り0.56％｜時価総額420億円

国際核融合プロジェクト「ITER」や国内大型実験炉への部材納入実績もあり、核融合発電関連の中核・本命株といえます。液体金属ブランケット試験装置『GALOP』の開発をヘリカルフュージョン社と共同推進し、ITERやJT-60SA向けの高耐久特殊装置・部材も提供していて、プラズマや中性子の極限環境下で機能する製品群を持っています。

◆三菱重工業(7011)

東証プライム｜PER58.9倍｜PBR5.71倍｜利回り0.59％｜時価総額13兆6194億円

国際核融合プロジェクト「ITER」などに原型炉や主要機器を供給し、日本の核融合原型炉開発や海外連携に積極的に参画しており、長年の原子力・大型機器事業の実績およびITER計画で主要部品を担う技術力が、国内外で核融合分野の要として認識されています。

◆フジクラ(5803)

東証プライム｜PER44.4倍｜PBR10.94倍｜利回り0.91％｜時価総額4兆8995億円

米Commonwealth Fusion Systemsなどへの高温超電導線材納入や、核融合炉部品の開発・光ファイバー応用技術に積極投資しています。先端超電導線材の量産体制・グローバル顧客ネットワークを武器に、ITER計画などで重要部品メーカーとして認知されており、核融合発電関連の本命株として認識されています。