市場急拡大から商機広がる「運用型テレビ広告関連」の本命株5選・注目銘柄一覧まとめ

こんにちは、億トレサラリーマンです。

テレビCMというと、「時代遅れ」「広告効果が見えづらい」「ネット広告にシェアを奪われた」といった印象を持つ方も多いかもしれません。しかし、ここに来てテレビCMが《再評価》される動きが強まっています。その背景にあるのが、「運用型テレビ広告」という新しい広告手法の急拡大です。

2024年6月、NTTドコモがカルタホールディングス(3688)をTOB（株式公開買付）で買収し、非公開化を目指すと発表したニュースは、その象徴ともいえる出来事だといえます。カルタHDは、運用型テレビCMのプラットフォーム「テレシー」を展開する企業であり、まさにこの分野の中核的存在です。ドコモがこの領域に本格参入するということは、今後の市場の成長性を見越した動きとも言えます。

さらに同時期、日本テレビも独自の運用型CMサービス「スグリー」の提供を開始するなど、テレビ局や広告代理店も続々とこの分野へ動きを見せています。かつて「視聴率」でしか測れなかったテレビCMが、今では「検索数」や「サイト訪問」「コンバージョン率」など、多面的なデータで可視化できる時代に進化してきたということになります。

こうした流れを受けて、“デジタルとテレビの融合”という新たな投資テーマとして、運用型テレビ広告関連銘柄が急浮上しています。まだ市場は黎明期であり、関係する上場企業も多くはありませんが、そのぶん先回り投資ができるブルーオーシャンとして注目度は高まりを感じます。

本記事では、そんな運用型テレビ広告市場の概要から、活用の広がり、成長性、そして関連銘柄一覧・本命株5選までを投資家目線で丁寧に解説していきます。次の成長テーマを探している方は、ぜひチェックしてみてください。

というわけで、今回の記事では、市場急拡大から商機広がる「運用型テレビ広告関連」の本命株5選・注目銘柄一覧まとめをご紹介していきます。株式市場で次の成長テーマをいち早くチェックしておきたいという方は、ぜひ最後までお読みください！

運用型テレビ広告とは？

ネット広告との違いと融合ポイント

近年急速に注目を集めている「運用型テレビ広告」は、従来のテレビCMとは大きく異なる特徴を持っています。最大の違いは、広告効果の「見える化」が可能になったことです。

ネット広告では当たり前のように使われている「データに基づいた運用」や「リアルタイムでの効果測定」が、ついにテレビCMでも実現されるようになってきています。視聴率に頼る旧来型テレビ広告に対し、運用型テレビ広告では検索数やウェブ流入、購入数などの指標からCM効果を分析し、最も反応が良かった時間帯や枠に予算を再配分することができ、費用対効果を最大化できるという利点があります。

このように、テレビの「リーチする力」とネット広告の「運用力」を融合した運用型テレビ広告は、企業にとって新たな選択肢となっており、それに連動して関連銘柄にも注目が集まっている状況と言えるでしょう。

代表的な活用例と仕組み

運用型テレビ広告の導入は、単なる仕組みの刷新にとどまらず、企業のマーケティング戦略そのものに変革をもたらしています。

代表的なサービスとしては、カルタHD傘下の「テレシー」や、日本テレビが展開する「スグリー」があります。これらのプラットフォームでは、広告主がオンライン上でCM枠を発注し、放映後の効果を分析、レポートとして確認できる仕組みが整っています。

実際に、暗号資産取引所bitFlyerやD2Cアパレルブランドなどがスグリーを活用し、短期でのコンバージョン向上を実現しています。これらの事例からも、「運用型テレビ広告銘柄」の成長ポテンシャルの高さがうかがえますよね。

「運用型テレビ広告」の活用シーンの広がり

中小企業やD2Cブランドにも拡大

かつてテレビCMといえば、大手企業が巨額の広告費をかけて実施するものというイメージでした。しかし、運用型テレビ広告の登場により、中小企業やD2C（ダイレクト・トゥ・コンシューマー）ブランドにも門戸が広がっています。

特に注目された事例として、疲労回復パジャマ「BAKUNE」があります。同商品はテレシーを活用したテレビ広告で認知度を一気に高め、わずか2ヶ月で20万セット販売という成果を上げました。

このように、広告の小口発注やデータ分析が可能になったことで、マーケティング予算の少ない企業でもテレビという巨大メディアを戦略的に使える時代が到来していると言えます。これを支える運用型テレビ広告関連銘柄への投資も、次の成長企業を先回りで見つけるヒントになるでしょう。

コネクテッドTVの普及も追い風

運用型テレビ広告の成長を支えるもう一つの要因が、「コネクテッドTV」の急速な普及です。コネクテッドTVとは、インターネット経由でNetflixやAmazonプライム、Huluなどの動画コンテンツを視聴できるテレビのことを指し、Fire TVやスマートTVの浸透によって視聴スタイルは大きく変化しています。

これにより、広告配信のターゲティングが可能になり、テレビ広告でも「誰に見せるか」が選べる時代へと突入しています。たとえばTVerを通じたCMでは、ユーザーの視聴履歴に応じた最適な広告を配信することが可能です。

このコネクテッドTVの普及は、メタリアル(6182)などのテクノロジーと広告を融合する銘柄にも新たな成長機会となっており、業界の構造変化が起きていることを強く示しています。

「運用型テレビ広告」の市場規模と今後の成長性

2025年には10倍規模に拡大へ

運用型テレビ広告の市場は、今まさに爆発的な拡大フェーズに突入しています。テレシーとデジタルインファクトによる調査では、2021年の国内市場規模は推定115億円、そして2025年には1,300億円規模に達すると見込まれています。

これは実に10倍以上の成長見込みであり、現在はまだ黎明期ともいえる状況で、テーマ株としての妙味もあり、先行して関連銘柄を押さえておくメリットは非常に大きいといえます。このような成長余地の大きな分野は、株式市場においても資金が集まりやすいテーマとなりやすく、短期〜中期の値動きにも注目が集まりやすいのが特徴といえます。

テレビ局や大手広告代理店も参入加速

運用型テレビ広告の可能性にいち早く反応しているのは、既存のテレビ局や大手広告代理店です。たとえば、日本テレビHD(9404)は、2024年3月に「スグリー」という地上波CMのオンライン運用サービスをスタートさせました。

また、博報堂DY(2433)は、TVer広告や地上波CMを一体管理できる「Tele-Digi AaaS」を開発し、テレビとネットの垣根を超えた広告管理を本格化させています。さらに、サイバーエージェント(4751)やセプテーニ(4293)などのネット広告大手もこの領域に乗り出しており、運用型テレビ広告のプレイヤーの裾野が一気に広がっていると言えます。

このような背景から、「運用型テレビ広告銘柄」は広告、メディア、テックの複数業界にまたがるマルチテーマ株としても注目されており、今後も新たな参入企業が増えていく可能性があります。

運用型テレビ広告関連銘柄の一覧まとめ

運用型テレビ広告関連銘柄の一覧まとめ

運用型テレビ広告関連銘柄／厳選本命株5選

ここからは運用型テレビ広告関連銘柄の中から厳選した本命株5選をご紹介します。

※2025年6月20日時点のデータ

カルタHD(3688)

東証プライム｜PER29.2倍｜PBR2.20倍｜利回り-％｜時価総額526億円

インターネット広告事業を中核とし、メディア事業やコンシューマ事業も展開する企業です。NTTドコモによる買収で新たなステージに入るとみられています。運用型テレビ広告においては、「テレシー」というサービスを提供しており、少額から地上波テレビCMを開始でき、デジタル広告のようにCPM/CPA/CPIなどの指標で広告効果を可視化・測定できる点が強みです。CMの企画・制作から効果測定、PDCAまで一貫して支援し、データに基づいた最適化と改善を実現します。

日本テレビHD(9404)

東証プライム｜PER17.3倍｜PBR0.85倍｜利回り1.23％｜時価総額8,592億円

日本テレビ放送網を中核とする総合メディアグループです。地上波放送事業を基盤に、映画、アニメ、イベント、通販など多角的な事業を展開しています。運用型テレビ広告においては、2025年4月から運用型地上波広告「スグリー」を開始しました。これは、発注時に契約したインプレッション数を達成する保証型の広告で、自動入札オークションにより放送当日のテレビCM発注も可能にするなど、テレビ広告をデジタル広告のように運用・改善できる仕組みを提供し、取引先数の拡大を目指しています。

サイバーエージェント(4751)

東証プライム｜PER37.3倍｜PBR4.81倍｜利回り1.10％｜時価総額7,838億円

インターネット広告事業を主軸に、メディア事業（ABEMAなど）やゲーム事業を展開する企業です。インターネット広告における高い運用力と技術力を強みとしています。運用型テレビ広告においては、子会社AJAを通じて2025年春に地上波テレビCMの運用サービス「ミエルTV」を提供開始しました。これは、デジタル広告とマス広告の評価方法のギャップを埋め、広告配信の見える化と広告効果向上を目指すものです。同社が長年培ってきたデジタル広告の運用ノウハウと実行力を活かし、テレビCMからのマス認知を最大化する取り組みを進めています。

ラクスル(4384)

東証プライム｜PER23.5倍｜PBR4.54倍｜利回り0.27％｜時価総額651億円

「はたらくをラクにする」をミッションに、印刷ECの「ラクスル」事業や、物流ECの「ハコベル」事業を展開する企業です。中小企業の経営課題をITで解決することを目指しています。運用型テレビ広告においては、自社のテレビCM運用の成功ノウハウを事業化した「ノバセル」を提供しています。これは、クラウド型テレビCM効果測定ツール「ノバセルアナリティクス」を活用し、企画・制作・放映・分析まで一気通貫で提供することで、限られた予算の中でも効果検証を緻密に繰り返し、広告効果を最大化できる点が強みです。テレビCMのデジタル化と運用型市場の創造を推進しています。

メタリアル(6182)

東証グロース｜PER26.5倍｜PBR3.83倍｜利回り-％｜時価総額74.9億円

メタリアルは、AIを活用した自然言語処理技術や、VR/ARなどのXR技術を強みとする企業です。翻訳事業やコンテンツ事業を展開し、言語の壁を越えたコミュニケーションや新たな体験の提供を目指しています。2025年5月、テレビ局営業担当者向けCM効果測定・広告戦略レポート作成AI「Metareal コマーシャルアドバタイジング」の提供を開始しました。スポンサーへの提案力を高めたい営業担当者のためのツールで、CM効果をデータで可視化し、説得力あるレポートと出稿提案をスピーディーに仕上げることができるサービスとなります。

運用型テレビ広告関連銘柄 - まとめ

今回は、運用型テレビ広告関連銘柄の一覧まとめと、本命株5選をご紹介しました。

運用型テレビ広告は、テレビCMの再評価を促す「第二の波」と考えることができます。市場拡大が確実視されるなかで、運用型テレビ広告関連銘柄は出遅れ感も強く絶好の仕込みどきとも言えます。また、中長期目線でも投資妙味のあるセクターだといえます。このようなテーマ株投資では、多くの投資家が注目し明確な相場トレンドが形成される前の初期段階で投資ポジションを構築しておくことで、より大きなリターンを獲得できる可能性が高まります。先行者利益を得るという観点からも、早めの仕込みは効果的な投資戦略と言えるでしょう。

※あくまでもこの記事は億トレの個人的な予想と見解で記述してあります。投資の際にはご自身の判断で余裕資金内で行ってください。

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