こんにちは、億トレサラリーマンです。
今回の記事では、最近、半導体関連の本命株として急浮上してきた話題のTOTO(5332)について簡単に解説していこうと思います。
急浮上する半導体関連本命株
▼TOTO(5332)
東証プライム｜PER35.1倍｜PBR2.03倍｜利回り1.61％｜時価総額1兆306億円
知っている会社の意外な顔
TOTOといえば、誰しもトイレが頭に浮かぶことでしょう。ウォシュレット、洗面台、浴槽。そういう会社だと思っていた人がほとんどだろう。おそらく多くの個人投資家も同じだったはずで、だからこそ今回の材料に驚いた人も少ないと思う。
2026年2月16日、英国の投資ファンド「パリサー・キャピタル」がTOTO株を取得し、半導体部材事業に関する情報発信の強化を会社側に要請した。このニュースが出た前後から、株価は明確に動き始めた。年初来高値を更新し、2月18日には6,435円まで上昇した。ちなみに約1年前、2025年4月には3,269円という安値をつけている。そこからほぼ2倍になった計算だ。
なぜトイレメーカーにファンドが目をつけたのか。その答えは、住設事業の隣にひっそりと育っていた事業にある。
セラミック技術の意外な転用先
TOTOのセラミック事業、正確には新領域事業と呼ばれる部門が手がけているのは、半導体製造装置向けの静電チャックだ。静電チャックとは、半導体の製造工程でシリコンウェーハを吸着・固定するための部品で、加工中の温度制御にも深く関わる。製造プロセスが微細化するほど、この部品の精度が結果に直結してくる。
TOTOはこの静電チャックを、ファインセラミックスの成形技術をベースに製造している。衛生陶器で長年蓄積した高精度なセラミック加工のノウハウが、半導体の世界に転用された形だ。トイレとチップ、まったく関係ないように見えて、実は素材技術という点でつながっているというのが面白い。
特に注目したいのが、ラムリサーチという米国の半導体製造装置メーカーとの関係だ。ラムリサーチが開発した極低温誘電体エッチングツール、3D NANDの製造に使われる装置があるのだが、そこに搭載される静電チャックの主要供給元がTOTOだ。
まさに、「支配的サプライヤー」という言い方が正確で、競合他社はこの市場への参入を過去に試みたが、いずれも成功していないそうだ。また、新たに参入しようとしたところで、製品の認定・設計導入プロセスに5年以上かかる。それだけの時間をかけて積み上げた信頼と実績が、事実上の参入障壁になっている。
TOTOとラムリサーチの共同開発パートナーシップは1990年代から続いており、2023年と2024年の2年連続でラムリサーチのサプライヤーエクセレンスアワードを受賞している。これは単なる取引先ではなく、開発を共に担うパートナーとして認められているということを意味している。
セラミック事業成長の実態
TOTOの2025年3月期、セラミック事業の売上高は503億円を超え、前の期と比べて38%増えている。営業利益は204億円で、増加率は86%を超えている。しかもその営業利益率は40%前後という水準だ。住設事業の利益率と比べると、セラミック事業がいかに高収益かがわかるだろう。
2026年3月期の通期業績見通しでは、新領域事業の見通しを上方修正している。AIデータセンター向けのメモリー需要、特に3D NANDやHBMへの需要が想定より早く拡大していることが背景にある。株価が動く前から、業績の方向性は変わっていた。それが今になって市場に認識されつつある、というのが現状に近いと言えそうだ。
英ファンドが動いた本当の意味
パリサー・キャピタルの要請内容として報じられたのは、半導体部材事業に関する情報発信の強化だ。これは穿った見方をすれば、TOTOの株価に占める住設事業のイメージが強すぎて、半導体事業の価値が市場に正しく伝わっていないと判断した、ということだろう。
事業の実態と市場の評価がずれているとき、その差を埋める動きが入ってくる。アクティビストファンドの行動原理は基本的にそこにあると言える。今回の要請も、住設メーカーとして認識されているTOTOを半導体関連企業として再評価させる流れを作ろうとしているように読める。そしてゴールドマン・サックスが買い推奨を出していたことも含め、機関投資家の視線がこの銘柄に集まっている。
個人的に興味深いと思うのは、TOTOが自らの意思でこの再評価を働きかけたわけではない点だ。事業を着実に育てていたら、外から注目が来た。そういう構造になっている。
今後を考えるときに重視したいこと
年初来安値から株価が約2倍になっているからといって今この銘柄の価値を考えることが無意味かといえば、そうではない。
半導体の微細化トレンドは止まらないし、3D NANDの積層数は増え続けている。AIがデータセンターの拡張を促すほど、製造装置の新設需要も伸びる。その装置の中に使われる静電チャックの需要は、構造的に増え続ける可能性がある。しかも競合が入り込めない市場を、TOTOは1990年代から守り続けている。
住設事業が足を引っ張るリスクは残る。日本の住宅着工件数は長期的に減少傾向だし、中国不動産市場の低迷もまだ完全に解消したわけではない。それでも、セラミック事業の利益率と成長速度は、この銘柄を住設株として見るには少しもったいない水準にあると思う。
大きく動いた後の銘柄は、一度止まって考えるのが普通の反応だ。ただ、今回の動きが単なるテーマ株の短期的な盛り上がりで終わるのか、事業の実態に見合った再評価の途中なのかを見極める作業は、今からでも遅くないだろう。
※あくまでもこの記事は億トレの個人的な予想と見解で記述してあります。投資の際にはご自身の判断で余裕資金内で行ってください。
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