【厳選テーマ株】まだまだ間に合う！テーマ物色旺盛も上値余地大の厳選出遅れドローン関連銘柄

こんにちは、億トレサラリーマンです。

先週末の6日、米トランプ大統領が、米国内におけるドローン開発やその商業化を一層推進するための大統領令に署名したというニュースが、市場関係者の間で大きな注目を集めました。この発表を受けて、米国株式市場ではドローンおよび「空飛ぶクルマ」関連の銘柄や電動垂直離着陸機（eVTOL）を開発するジョビー・アビエーションやアーチャー・アビエーションといった企業が物色の中心となりました。こうした動きは、空を移動の手段として活用するという新たなモビリティの可能性に対する投資家の期待を、改めて浮き彫りにしています。

このアメリカでの動きは、当然ながら東京株式市場にも波及していおり、ドローン関連の日本株にも買いが入り、物色人気が広がっている状況です。国内でもドローン技術への期待は年々高まっており、その用途は物流、農業、インフラ点検、防災、警備、さらにはエンターテインメントや観光まで多岐にわたります。特に、人手不足が深刻化している地域物流や、作業員が立ち入りにくい高所・危険エリアの点検作業などにおいては、ドローンの導入効果は非常に大きく、すでに実証実験や実用化が進んでいる分野も少なくありません。

例えば、山間部での医薬品や日用品の配送、広大な農地の生育状況のモニタリング、橋梁や送電線などインフラ設備の点検、さらには災害発生時の被害状況把握や救援物資の投下など、ドローンが活躍する場面は今後ますます増えていくと考えられます。また、都市部での警備やイベント撮影など、より日常生活に近い領域でも需要の広がりが見込まれています。

こうした流れを背景に、ドローン市場そのものの拡大も期待されています。調査会社の予測によれば、世界のドローン関連市場は2025年には数兆円規模に達し、2030年頃には現在の数倍に成長するとも言われています。技術革新と制度整備が進むことで、新たなビジネスモデルやサービスが次々と生まれ、関連する業界全体の地殻変動が加速していくでしょう。

これまでも様々なドローン関連銘柄をご紹介してきましたが、注目される銘柄がすでに大きく上昇している中でも、まだまだ出遅れ感のある有望なお宝株が存在します。成長テーマとしての魅力はもちろん、今後の材料次第で一気に注目度が高まる可能性のある企業も多く、株価の居所を大きく変えるような銘柄が出てくる可能性が高いテーマといえます。

というわけで、今回は【厳選テーマ株】まだまだ間に合う！テーマ物色旺盛も上値余地大の厳選出遅れドローン関連銘柄と表して、億トレの注目しているドローン関連銘柄のなかでも出遅れ感のある「まだまだ間に合う」大化け候補株をご紹介します。

※2025年6月10日のデータを参照しています

【厳選テーマ株】まだまだ間に合う！テーマ物色旺盛も上値余地大の厳選出遅れドローン関連銘柄

菊池製作所(3444)

東証スタンダード｜PER40.0倍｜PBR0.72倍｜利回り3.36％｜時価総額36.8億円

菊池製作所は、精密板金加工技術を強みとする金属加工メーカーです。家電製品、半導体製造装置、医療機器など、幅広い分野の部品製造を手掛けており、多品種少量生産から量産まで対応できる柔軟な生産体制と、高い品質管理体制が特徴です。

ドローン関連事業においては、長年培ってきた精密加工技術とロボット技術を融合させ、産業用ドローンの開発・製造を行っています。特に、自社開発のドローン「KIKUCHI KOUGYO ドローン」は、飛行性能だけでなく、様々な業務に対応できるカスタマイズ性を重視しています。例えば、点検、測量、物流、警備など、特定の用途に特化したアタッチメントの開発や、搭載機器の最適化を図ることで、顧客のニーズに応えています。近年では、過酷な環境下での運用を想定した耐候性や耐久性の高い機体の開発にも力を入れています。インフラ点検や災害現場での活用が期待されており、特に橋梁やトンネルなどの構造物の点検において、人の立ち入りが困難な場所での精密なデータ取得に貢献しています。また、ドローンを活用した警備システムの構築にも取り組んでおり、AIによる不審者検知や自動追跡機能などを組み合わせることで、警備業務の効率化と安全性の向上を目指しています。自社工場での一貫生産体制により、高品質なドローンを提供できる点も強みです。

ACSL(6232)

東証グロース｜PER659.7倍｜PBR40.9倍｜利回り-％｜時価総額197億円

ACSLは、自律制御技術を核とした産業用ドローンの開発・製造・販売を行う企業です。経済産業省によるNEDOプロジェクトの研究成果を基に設立されたベンチャー企業であり、物流、インフラ点検、災害対応、警備など、多様な分野でのドローン活用を推進しています。

ドローン関連事業においては、物流、インフラ点検、防災、警備といった特定の用途に特化した産業用ドローンを提供しています。特に、自律飛行性能の高さと、様々な環境下での安定した運用が可能な点が強みです。同社のドローンは、GNSS（全地球測位システム）が利用できない環境下でも安定した飛行を可能にするSLAM（Simultaneous Localization and Mapping）技術や、AIによる画像解析・認識技術を搭載しており、高度な自律制御を実現しています。これにより、インフラの自動点検や、災害時の情報収集、資材運搬など、危険を伴う作業や人手不足の解消に貢献しています。ラストワンマイル配送におけるドローン配送の実証実験を各地で行っており、医薬品や食料品の緊急輸送など、社会貢献性の高い分野での活用が期待されています。また、ドローンの群制御技術の開発にも力を入れており、複数のドローンが連携して大規模な作業を効率的に行うシステムの実現を目指しています。政府機関や大手企業との連携も進んでおり、国産ドローンのパイオニアとして、社会課題解決への貢献が期待されています。

レスター(3156)

東証プライム｜PER9.2倍｜PBR0.81倍｜利回り5.06％｜時価総額742億円

レスターは、半導体や電子部品の商社機能を核として、ソリューション事業も展開する企業です。国内外の半導体メーカーや電子部品メーカーから商品を仕入れ、電機メーカーや自動車部品メーカーなど、幅広い顧客に供給しています。M&Aを積極的に活用し、事業領域を拡大しています。

ドローン関連事業においては、ドローン本体の販売だけでなく、ドローンを活用したソリューション提供に注力しています。特に、国内外の優れたドローン製品を幅広く取り扱い、顧客のニーズに合わせた最適なドローンシステムを提案できる点が強みです。例えば、測量・点検用ドローン、物流用ドローン、農業用ドローンなど、多様な用途に対応したドローンと、関連するソフトウェアやサービスを組み合わせて提供しています。測量や建設現場におけるドローンの活用を推進しており、高精度な3D測量や進捗管理、安全管理などに貢献しています。また、災害時の状況把握や初動対応を支援するためのドローン活用ソリューションも提供しており、自治体や公共機関との連携も進んでいます。ドローンを活用した研修プログラムや、ドローンの運用・保守サービスも提供することで、顧客が安心してドローンを導入・活用できる環境を構築しています。商社としての幅広いネットワークと、ソリューション提案力を活かし、ドローン市場の拡大に貢献しています。

ドローン関連銘柄は今後どんどん加速度的に需要増大していく分野となりますので、テーマ全体が定期的に見直されるような動きになる可能性が高いと思われます。高値圏で買うというよりも押し目買いや出遅れ感のある銘柄を狙う方が短期的な値幅取りにはおすすめです。もちろん中長期的な目線でも伸びていく分野なので、投資価値の高い銘柄群だと思います。是非ともポートフォリオへの組み入れをご検討ください。

※あくまでもこの記事は億トレの個人的な予想と見解で記述してあります。投資の際にはご自身の判断で余裕資金内で行ってください。

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